医療/がん保険

医療保険はいらない?選び方や必要性について徹底解説

1.医療保険とは?

医療保険とは、病気やケガによる入院・手術時の費用負担に備える保険です。公的医療保険は法律によって加入が義務付けられていますが、民間の医療保険は任意で加入できます。

公的医療保険に加入することにより原則3割の自己負担で医療機関を受診できますが、病気やケガの状態によっては多額の医療費がかかることがあります。

その場合の費用負担の軽減の目的として民間の医療保険に加入する人が多く、生命保険文化センターによる平成30年の調査によると、民間の医療保険への世帯加入率は88.5% と非常に高くなっています。

医療保険の主な保障内容である入院・手術時の給付金は主契約と呼ばれ、さらに保障のオプションである特約を付加することでより保障範囲を広げ、ニーズに合う医療保険に加入することができます。

2.医療保険はどう選ぶ?選び方の3つのポイント

各保険会社からさまざまな医療保険が販売されており、「どの医療保険を選ぶべきかわからない」という人も少なくありません。

医療保険は病気やケガによる入院・手術時の保障を確保できる保険ですが、プランや商品ごとに保障内容が異なります。

ここでは適切な医療保険を選ぶ際のポイントとして、以下の3点を中心に解説します。

・保険期間

・保障内容

・保障額

2-1.保険期間

一般的な医療保険は、保険期間によって定期型と終身型の2種類に大別できます。

参考

「子供が独立するまではしっかりとした保障を持ちたい」といったように、決められた期間の保障が欲しい場合は定期型、一生涯の保障を今から確保しておきたい場合は終身型がおすすめです。

定期型は、終身型に比べて保険料が安く、見直しがしやすいというメリットがある一方、保険期間が終わったあとも保障を継続したい場合は契約を更新しなければなりません。

更新とは、保険期間の終了後も同じ保険金額で契約を継続することを指しますが、更新後は保険料が上がるというデメリットが生じます。

一方の終身型は、一生涯の保障を持つことができる反面、見直しがしづらい点がデメリットと言えるでしょう。

なお、終身型は保険料をいつまで払うかという点も重要です。保険料を一生涯払い続けるプランもあれば、60歳や65歳など保険期間の途中で保険料の支払いを終えることも可能です。

「どれくらいの期間にわたって医療保険による備えが必要なのか」という点を念頭に、保険期間を設定すると良いでしょう。

2-2.保障内容

保険期間もさることながら、医療保険を選ぶ上で一番大切なのはやはり保障内容でしょう。

医療保険は、主契約が入院・手術の保障で、さらにさまざまな特約を付加することでより自分自身のニーズに合うプランに近づけることができます。

特約は保険会社によって保障の範囲や基準が異なるため、保障内容を検討する際には特約の内容にも注目しましょう。例えば先進医療特約は、公的な健康保険の対象外となる治療を受けた際の費用負担を軽減できる特約ですが、保険会社の中には支払い額の上限を設けていることもあります。

また、乳がんや子宮がんなど女性特有の病気への備えをさらに手厚くしたい場合は女性疾病特約、がんを含む3大疾病への備えとして3大疾病特約を付加できる医療保険もあります。

参考

「医療保険でどのような保障を持ちたいのか」という点を明確にすることで、おのずと必要な保障を把握することができます。複数の保険会社の医保険を検討する際には、気になる特約が用意されているかどうかにも着目してみましょう。

2-3.保障額

保険期間と保障内容を決めたあとは、「どれくらいの備えを確保するのか」について検討する必要があります。

もちろん、入院・手術の費用を医療保険で全てカバーするのが理想ですが、そのためには高額な保険料を支払わなければなりません。医療保険を手厚くするあまり、毎月の収支が赤字となっては本末転倒ですので、必要となる医療費の一部を医療保険で補うとイメージしておくと良いでしょう。

参考

生命保険文化センターが令和元年度に実施した調査によると、1日当たりの医療費の平均額は約23,300円 です。そのため、医療保険の入院日額は5,000円もしくは10,000円を設定する人も多く、医療保険の給付金で医療費の一部をカバーできます。

保障額は保険料負担に直結する項目でもあるため、保険料を考慮しつつ、どの程度の医療保障を確保すべきかを考えましょう。

3.医療保険に加入するメリット・デメリット

入院・手術のリスクは誰もが抱えています。医療保険に加入することでもしもの際の医療費負担を軽減することができるというメリットがある一方で、保険料の負担が発生するなどデメリットも考えられます。

医療保険に加入する際には、加入するメリット・デメリットの双方を予め確認しておくことが大切です。

3-1.医療保険に加入するメリット

医療保険に加入するメリットとして、以下の2点が考えられます。

・特約を付加することでさまざまな病気やケガに備えることができる

・支払った保険料は生命保険料控除の対象になる

医療保険は特約を付加することで保障範囲を広げることができ、より幅広い病気やケガに備えることができます。健康状態などに応じて自分に合うプランを組めば、更なる安心感につながります。

最近では、持病があっても加入できる医療保険も増えており、健康状態に不安がある人や貯蓄が少なく入院・手術の医療費負担が重くて困ると感じる人は加入しておくと安心です。

また、医療保険に支払う保険料は生命保険料控除の対象です。

生命保険料控除とは、支払った保険料に応じて一定の金額を契約者の所得から差し引く制度を指します。つまり、所得が低くなることで所得税や住民税の負担を軽くすることができます。

医療保険に加入することで病気やケガの際の保障を確保し、さらに支払った保険料に応じて所定の税控除を受けることができるため、契約者にとっては非常にメリットが大きいと言えるでしょう。

【参考】生命保険料控除額(2012年1月1日以後の契約)

3-2.医療保険に加入するデメリット

一方、以下の2点は医療保険加入のデメリットと言われています。

・給付金を請求することがなければ支払った保険料が無駄になる

・途中で解約しても解約返戻金がない

医療保険に加入したものの、保険期間中に給付金を請求すべき入院・手術が無かった場合、それまで支払った保険料は無駄だったと考えることもできるでしょう。

「絶対に損をしたくない」と考える人は、医療保険への加入を避けるべきと言えます。しかし、病気やケガのリスクは誰もが抱えており、仮にがんや脳梗塞など重い病気に罹患した場合の医療費は非常に高額になります。

結果として医療保険を使うことがなかったとしても、やはりもしものケースに備えて医療保険で最低限の保障は確保しておきたいものです。

また、医療保険には解約返戻金がない商品が多いという点もデメリットと言えます。

保険商品の中には、学資保険や個人年金保険のように保障性と貯蓄性を兼ね備えた保険があります。これらの商品は、仮に保険期間の途中で解約した場合、原則として解約返戻金を受け取ることができます。

しかし、医療保険の多くは解約返戻金がなく、あっても非常に少額です。

何らかの事情で医療保険を解約することになったとしても、それまで払い込んだ保険料は戻ってこないものと仮定しておくと良いでしょう。医療保険に加入する際は、原則として解約返戻金はないものの、保険料を支払うことで相応の保障を確保できることを考え、必要な保障を選ぶことが需要と言えます。

4.医療保険に関する疑問点

医療保険に加入する上で、公的制度との併用や他の保険との違いも理解しておく必要があります。ここでは、医療保険を選ぶ際に抱くことの多い5つの疑問点を以下で解説します。

①がん保険とはどう違うの?

医療保険とがん保険の大きな違いは保障範囲です。

医療保険は病気やケガなどさまざま理由による入院・手術の際に給付金を受け取ることができます。しかし、がん保険は乳がんや前立腺がんなど、がんを発症したことによる入院・手術のみ保障されます。

つまり、医療保険でもがんを発症した場合の入院・手術は給付対象ですので、医療保険に加入するだけでもがんへの備えを最低限確保できます。

医療保険に加えて、さらにがんに特化して保障を手厚くしたい人はがん保険に加入すると良いでしょう。

②医療保険に加入すべき年代は?

日常の入院・手術に備える医療保険は、全ての年代に必要な保険です。その中でも、20代の若年層と、60代以上の高齢者層は加入すべき年代と言えます。

20代は学生か社会人であっても勤務年数が浅く、月収や貯蓄額がそこまで多くない人が大半です。そのため、突然の入院・手術による医療費の支出は、20代にとって非常に重い負担になることが想定されます。

医療費の支出のために貯蓄を切り崩した場合、その後のライフイベントに影響が出かねないため、経済状況がまだまだ不安定な20代は医療保険に加入し、万が一の医療費負担に備えましょう。

また、60代以上の高齢者層も医療保険に加入する重要性が高まる年代です。

60代は定年退職や子供の独立を迎え、家族のための保障ではなく自分自身の病気やケガに備える保険に切り替えるタイミングと言えるでしょう。さらに、60代以降は加齢に伴って病気やケガによる入院・手術のリスクも高まるため医療保険を使う確率が高まるほか、健康状態によっては医療保険に加入できないケースも考えられます。

60代はその後の保障をきちんと確保するためにも、できれば終身の医療保険に加入して一生涯の保障を確保しましょう。

③傷病手当金や障害年金を受給していても医療保険は併給可能?

公的制度である傷病手当金や障害年金と、民間の医療保険による給付金の受給は制限がないため併給可能です。ただし、それぞれ受給・請求要件が設定されており、要件を満たす場合に限り、手当金や年金、給付金が受給可能です。

特に医療保険は、1入院につき入院の限度日数が設けられているなど、保険会社ごとに異なる要件が設けられているため、給付金の請求については手順や詳細を予め確認しておくと安心です。

④高額療養費制度とは?

民間の医療保険への加入を検討している場合、公的保障がどれくらい充実しているのか気になることもあるでしょう。日本には高額療養費制度があり、高額な医療費を支払った場合はこの制度によって払い戻しを受けることができます。

具体的には、同一月にかかった医療費が自己負担限度額を超えた場合、限度額を超えた金額があとで払い戻されます。医療費の自己負担が軽くなるため、非常にメリットの大きい制度ですが、払い戻しには時間がかかることと高額療養費制度の対象外となる費用がある点には注意が必要です。

払い戻しの際は診療報酬明細書を審査する必要があり、診療月から3ヶ月以上 かかります。そのため、一時的とはいえ医療費の自己負担が発生します。

また、差額ベッド代や入院中の食事代は高額療養費制度の対象外となるなど、全ての医療費が高額療養費制度の対象になるわけではありません。

必要に応じて高額療養費制度を利用して自己負担を軽減し、さらに医療保険に加入し金銭的な負担に備えると良いでしょう。

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⑤医療保険が使えない傷病はあるの?

入院・手術を幅広くカバーできる医療保険ですが、給付金の対象外となる病気やケガもあります。

ココに注意

たとえば不妊治療や歯科矯正は医療保険の対象外です。また、医療保険は医療機関での入院を対象としているため、在宅での介護やリハビリ、整体も保障されません。

一方、新型コロナウイルス感染症を新たに医療保険の保障対象とする動きがあります。

感染の拡大を受け、新型コロナウイルス感染症に罹患したことによる入院は、医療保険の保障対象としている保険会社が増えてきています。

さらに、新型コロナウイルス感染症に感染し、医師の指示で在宅もしくは療養施設で治療している場合も給付金の支払い対象とする ケースも多く、加入している保険会社に詳細を問い合わせてみると良いでしょう。

5.医療保険は本当に必要なの?

医療保険は8割を超える世帯が加入しており、医療保険の必要性を感じている人が多いことがわかります。死亡のリスクよりも病気やケガによる入院・手術のリスクが高いため、時に高額になる医療費に備えるためにも医療保険に加入しておくと安心です。

医療保険の必要性は人によって異なりますが、誰もが入院・手術のリスクを抱えていることを考えると、最低限の保障を確保しておくことが大切と言われています。

医療保険に加入するメリット・デメリットを知り、保険期間や保障内容などさまざまな項目を確認した上で、自分に合う医療保険を検討しましょう。

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